アメリカの学者ローランド・ホールが提唱した「消費行動」のプロセスに関する仮説のこと。消費者がある商品やサービスを知ってから、購買または契約という行動に至るまでの消費者の心理的プロセス・モデルのことで、「商売の基本」と言われている。AIDMAはAttention（注目）、Interest（興味）、Desire （欲求）、Memory （記憶）、Action （行動）の略。顧客視点の心理的プロセスであるが、売り手側がこれを意識することで顧客を消費行動へと導くことができる。
家の外で接触する媒体の総称のことで、日本では主に屋外広告と交通広告（車内・駅構内・車両ラッピング広告など）を合わせたメディアを指す。テレビ・ラジオ・新聞・雑誌のマスメディア4媒体に加え、最近ではこのアウトオブホーム・メディアの広告効果が大きく注目されている。中でも鉄道（交通）メディアは街の移動者を確実に捉えることのできる媒体として、またマスメディア4媒体とのメディアミックス媒体として利用される機会も多い。最近では車体に広告をペイントしたラッピングバス（渋谷、原宿等、大きな路上で見ることが増えた）や、電車の車両の内外すべてに1社の広告を掲載するなど、新しい手法も登場している。現在、その市場は約1兆円以上といわれている。
一定の範囲の業務（または部門）の企画・設計から運営までを、専門の外部業者（いわゆる外注）に委託すること。メリットとしては内部の人材を教育するよりも迅速に手間を省いて本業に経営資源の集中を図り、管理費用を固定費から変動費にして企業の経営効率を高めることができるというところにある。とくに情報システム分野では、変化の速い情報技術に追従するために社内の要員を訓練するより、高度な技術を持った専門会社を利用するほうが効率的なため、アウトソーシング例が多い。
アカウンティング（会計）とレスポンシビリティ（責任）の合成語で、直訳すると会計責任。単純に「説明責任」として使われることも多いが、会計主体（主に企業）が持つ資源の利用を認めた利害関係者に対して負う責任を指す。一般的には、企業が株主から委託された資金を経営目的として適正な使途に配分し、その保全をしなければならない責任（財産保全責任）と、その事実や結果の状態を株主に説明する責任（説明報告責任）を表す概念になる。アカウンタビリティは説明報告責任を含んでいる点で、単純なレスポンシビリティ（責任）とは区別して使われるが、これは企業だけではなく、政府や行政なども、その政策内容等について国民への説明義務を負う、という意味で使われることもある。
Webサーバに記録されるアクセス・ログを解析すること。元来、アクセス・ログはサーバ管理者や技術者が利用するもので、サーバにエラーやトラブルが発生していないかどうか、トラフィックのピークを予測するために活用するものであった。しかし、最近では訪問時間帯や時間、リファラーに残されたリンク元などの情報をチェックすることによってマーケティングなどに役立て、SEO（Search Engine Optimization：検索エンジン最適化）やSEM（Search Engine Marketing）を施すことが主な用途となってきている。
自動車の安全面で、発信時やコーナリング時に駆動輪が空転して不安定になるのを防ぐシステム、トラクションコントロールなどを指す。アクティブセーフティが「走行時の安全性」を示すものならば、シートベルトやエアバッグ、クラッシャブルゾーンなど、避けられない衝突時の安全性をパッシブ・セィフティ（衝突安全）と呼ぶ。
主にパッケージ・ソフトウェアにおいて、正規ライセンスを持っていることを証明するための方法または技術。インストール後ライセンスの登録を行うことを義務付け、プロダクトIDなどを管理することによって同じプロダクトIDによる複数のコピーの存在を防ぐようにしている。Windows XPやXP以降のOfficeなどで採用されており、アドビシステムズ「Photoshop」などでも適用されるなど、アクティベーションを利用したソフトウェアは多くなってきている。ライセンス認証サーバーなどを代理運用するアクティベーションサービスも開始されているが、どの程度厳密にアクティベーションを行い、どの程度の個人情報を収集するのか、という点で法律的な問題があるのかどうかという議論も巻き起こしている。
アグリビジネスとは、農業関連産業のこと（アグリカルチャー＝農業）。農業機械産業から食品加工業まで農業に関わる幅広いビジネスを指す。農林水産業の「農政改革大綱・農政改革プログラム」によって、農業法人の規制緩和が進んだため、商社や食品会社などによる農業関連産業への新規参入や、バイオテクノロジーを利用した有機農産物の生産など、従来の農業から企業主導の新しいビジネスモデルへと移行しつつある農業関連産業を指して使われる。
無駄を省いて素早くシステム開発を行う手法のことを指す。英語で「敏捷な、機敏な」という意味。尚、アジャイル開発は特定のプログラミング技法を指すものではなく、開発期間の短縮化や低コスト化、システムに求められるニーズに柔軟に対応するための考え方を指す。
データの元の意味を保ったまま、一定の手順で容量を削減すること。圧縮には大きく「可逆圧縮」と「非可逆圧縮」がある。複数ファイルをまとめて1ファイル化し、容量を削減するファイル圧縮などは可逆圧縮にあたる。この代表となるファイル形式は「LZH」、「ZIP」だ。ファイル内の重複する部分などを符号化することで、完全に元の状態に戻す方法を持ったままで容量削減を行うことができる。可逆圧縮されたものを元に戻す処理を「解凍」と呼ぶが、非可逆圧縮は、データから削減しても大きな問題のない部分をそぎ落とすことで容量を削減する。例えば音声ファイル形式「MP3」は実質の音声表現に問題のない程度に人間の感じ取りにくい領域のデータを間引くことで容量を削減することに成功したシステムである。画像形式の「JPEG」は若干の画質劣化程度に収まる範囲でデータを間引いて容量の削減をしている。これらの方式では、完全に元の形に戻すことは不可能。
ソフトウェアの一種。ソフトウェアの画面に広告を表示させることによって利用料金が無料となる仕組み。ソフトウェアを提供する代価として広告を見せるというシステムで、他のソフトウェアとセットで配布される。無償で使用できる代わりに、ソフトウェアの起動中はアドウェアも同時に動作するようになっている。
人の心の安らかさ、暮らしやすさなどを実現してくれる植物、緑、爽やかな空気、静けさ、清らかな水辺、美しい町並み、歴史的建造物の醸し出す雰囲気など、身の回りの全体的な環境の快適さのこと。
上記から転じて、ホテルなどの客室設備の総称としても使われる。特に、石鹸シャンプー等の備品、当日、使い捨てされる備品をアメニティグッズと呼ぶ。
本来、同盟・連合という意味だが、基本的には企業間の連携や協業のことを指す。アライアンスには資本関係を伴う「強いアライアンス」、伴わない「弱いアライアンス」がある。強いアライアンスの形態としては、異なる会社が完全に統合する合併、持株会社の傘下に複数の企業を束ねる企業統合がある。弱いアライアンスの形態としては、販売提携、生産提携（OEM生産）、技術規格の共同化、物流の共同配送、廃棄物の共同リサイクルなどがあげられる。
アライアンスを組むことのメリットとしては、成長が見込めない分野で無駄な競争を回避したり、複数会社でコストを分担してコストダウンを図ったり、各企業が事業の選択と集中を行うことができることなどが挙げられる。
消費動向、売筋商品、流行を迅速に知る目的で、情報収集、販売実験を行う、小売小規模店舗のこと。アパレル、ファッション業界などに多く存在する。いわゆるショールームとしての機能のほか、自社製品のユーザー向けのサポート窓口・修理受付、消耗品の販売などを行うことが多い。また新製品のテスト販売を行ったり、アンテナショップ限定のグッズを用意したりする場合もある。場所としては主に当該企業の本社ビル内やその周辺、あるいは人の多い繁華街に出店するのが一般的。最近は都内ＪＲ駅内にてキヨスクにアンテナショップの機能を持たせたものも登場している（ウィダーインゼリー、ピンキー等の食料、製菓のキャンペーンを兼ねたキヨスク）。
大企業病といわれるのに対して使われる言葉で、企業家精神のこと。企業内ベンチャーやガレージ・カンパニーなどを指す。急激に成長する機会が増えてきている一人ひとりの人間が、常に起業意識をもった企業家である必要性、または、ベンチャー企業家自体を意味する。
